組織サーベイの選択でこんな間違いしてませんか?

この3つの間違いは、何をするときに起きやすいことだと思いますか。

(1)目的と手段が入れ替わり目的を間違える
(2)経営者の立てる目標の解釈を間違える
(3)データを読むときに因果関係と相関関係を間違える

この3つは、私たちがこれまで行ってきたコンサルティングを通じて体験している「組織サーベイの選択時」に起きやすい代表的な3つの”間違い”です。場合によっては、これが組織サーベイだけでなく”人事制度”で起きることもあります。

そのようなこともあり、私たちには「組織サーベイを行ったが、この結果をどのように活用すれば良いか分からない」「人事制度を作ったが運用方法が分からない」など、施策を打ったが、その結果を現実でどのように活用・運用すれば良いか分からないというご相談をコンサルティング時によく頂きます。

なぜ、このようなことが起きると思いますか?

ぜひ、一緒に考えて見てください。なぜ、このようなことが起きるのでしょうか。その原因を一緒に考えてみてください。どのような原因が考えられるでしょうか。私たちがよく耳にするのは、いくつかありますが、最も多いのが「サーベイ結果の分析を上手くできない」というものです。

特に、近年は組織サーベイを行う企業が増えていることもあり、このような原因を考えるご担当者様が多いように見受けられます。そして、最近は「重回帰分析」など、組織開発や人事分野の方向けに提供される統計分析の手法を勉強する機会をよく目にします。

しかし、私たちは、これまでのコンサルティング経験や、私たちの原点である問題解決の視点から本当に、それが目標達成への解くべき問題なのでしょうかと問いかけたいと考えています。

なぜなら、それらの組織サーベイ結果には目的に対して取るべきデータが間違っている可能性が高いからです。

その代表例が、近年主流になりつつある「従業員エンゲージメント」のサーベイでしょう。従業員エンゲージメントの向上は、業績向上に相関すると一部で言われています。そのようなこともあり、従業員エンゲージメントの組織サーベイをしてデータ収集している企業も多数見られます。

しかし、実際にサーベイを実施しても「何から改善すれば良いか分からない」「現場からは現実とずれが多くスコアアップで何を改善しようとしているのか分からないと意見が出る」など、業績向上以前の問題で止まってしまっている現実を、私たちは目の当たりにしています。

なぜ従業員エンゲージメント向上は業績向上につながりにくいのか?

では、業績向上に相関があると言われている従業員エンゲージメント向上を目的に組織サーベイをし、その結果を分析しても上手くいきにくいのでしょうか。その最も大きな原因は、前述の通り「目的に対して取るべきデータを間違っている可能性が高い」からだと私たちは考えています。

ここでまず疑わなければいけないのことは「従業員エンゲージメント向上と業績向上には相関関係がある」と、ある研究で言われていることでしょう。しかし、これの研究結果に対して、日本の厚生労働省は「逆方向の因果関係がある可能性にも留意が必要である」と明言しています。

エンゲージメントスコア向上と労働生産性向上には
「逆方向の因果関係」がある可能性にも留意が必要

第2-(3)-11図 ワーク・エンゲイジメントと個人の労働生産性について
厚生労働省も左グラフ上 黄色部分に「逆方向の因果関係の可能性」を明記している
第2-(3)-11図 ワーク・エンゲイジメントと個人の労働生産性について|令和元年版 労働経済の分析 -人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-|厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/roudou/19/backdata/2-3-11.html

つまり、従業員エンゲージメントと業績の関係は、「エンゲージメントが高いから業績が良いのか」「業績が良いからエンゲージメントが高いのか」が判明していないということになります。

もちろん、これを因果関係にするのは難しいですが、必ずしも「エンゲージメントを向上したから業績が向上する」のではなく、「業績の良い企業を分析したら、エンゲージメントが高かった」可能性を厚生労働省は示唆しています。

よって、もし逆相関の関係性であれば、エンゲージメント向上を狙ってサーベイし、その結果をいくら分析しても、成果に結びつきにくいことになります。言い換えると、これは目的に対して取るべきデータを間違っている可能性が高いということを意味するでしょう。では、業績向上を狙って日々活動している私たちは、どうすれば良いのでしょうか。

目的達成につながる「解くべき問題」を正しく設定する

私たちがすべきことは、何があっても目的達成につながる”解くべき問題”を正しく設定することでしょう。

近年行われている従業員エンゲージメントの向上を例に挙げると、その目的は「業績向上」でしょう。導入企業は、業績向上の目的を達成するのに「解くべき問題を”エンゲージメント向上”」に設定しました。

しかし、先陣を切って、このエンゲージメントに取り組んだ企業では、「何から改善すれば良いか分からない」「現場からは現実とずれが多くスコアアップで何を改善しようとしているのか分からないと意見が出る」など、業績向上以前の問題が発生しています。

なぜなら、それは「目的達成につながる”解くべき問題”を間違えた可能性が高い」からでしょう。

または、解くべき問題を間違えるには至らず「間接的には目的達成につながるが、直接的にはつながらない問題を設定し解決しようとしている」からでしょう。どちらの場合も、目的達成に必要な解くべき問題とはずれてしまったのが原因だとだと考えらえます。

いくら従業員エンゲージメントの現状を調査しても上手く分析できないのは、解くべき問題とは違っているデータを見ているか、間接的で遠いデータを見てしまっているからでしょう。

例えば、これを問題解決の視点で見ると目的達成につながらないのは「問題の特定」を間違え、解くべき問題が間違っていると判断できるでしょう。

つまり、この組織サーベイを選択するときも、この問題解決の視点で見て、目的達成に必要な問題の特定をし、その解くべき問題を解決するのに必要なデータを集めることが重要です。そのデータを収集することが、組織サーベイの目的であり、御社の業績向上に向けた最短ルートで効果的な施策を打ち、得たい結果につながることになるでしょう。

最後に改めて質問です。御社の目的達成に本当に必要な「解くべき問題」は何でしょうか。

<ご参考情報>
生産性向上とエンゲージメント向上を両立する組織サーベイの詳細はこちら

ポイント
  • 従業員エンゲージメント向上と業績向上の相関関係は、厚生労働省が「逆相関」の可能性も明言している
  • 従業員エンゲージメントのスコアデータは、本来達成すべき目的によっては必要なデータではない可能性がある
  • 組織サーベイの選択には「問題解決」の視点で「解くべき問題」を正しく設定し、そのデータ収集につながるものを選択する

ととのえ|代表者プロフィール

大江 功次(おおえ こうじ)

株式会社ととのえ 代表取締役 兼 コンサルタント
早稲田大学商学部卒・青山学院大学大学院 Executive MBA/国際経営修士

主な経歴と実績

・自動車メーカーでCFT(サブパイロット)、組織変革を実際にリード、経験したノウハウを凝縮
・外資系人事・組織開発コンサルのポストサーベイワークショップを設計
・組織開発、マネジメント品質改善で年間200日稼働のコンサルタント

日産自動車にて海外部門、営業部門、秘書室、人事部などを経て、2007年に独立。日産が経営危機に瀕した際は秘書室にてカルロスゴーン氏以下ルノー幹部の受け入れや当時前例のなかったワラント債を活用したストックオプションによる報酬設計などを担当。日産のリバイバル期間中人事部にて33歳で管理職に昇格し、サクセッションマネジメントの構築、ダイバシティ/共感(empathy)をテーマとしたCFTに参画。

立ち上がり時はメンバーとして、共感がテーマとなった際サブパイロットになり、経営陣にチャレンジ。また、当時形にはなっていたものの現場に浸透しきっていなかった日産マネジメントウェイの再構築を経営陣に仕掛け、日産ウェイに進化させていく組織変革の過程を設計、実行した。

その後、日産ウェイを基にしたマネジメント品質向上の仕組み作りにも参画。その仕組みの一過程であるポストサーベイワークショップ(PSW)では、PSWの設計を同僚のアメリカ人インストラクショナルデザイナーの力を借りて設計、グローバル展開を行い、日本においては約700名の部長層を対象に自らファシリテーターを務めた。

こうした経験をもとに2007年、ジョイ・アンド・バリュー株式会社を設立。知識付与型の研修ではなく現場に成果と喜びを届けることをモットーに、実課題を扱いながら業績向上と人材育成の両立を実現する、実践型問題解決プログラム、マネジメント実践プログラムなどを様々な業種のクライアントに提供。

また、外資系組織コンサルティングファームに対しても、組織サーベイのデータの読み解き方、調査結果の業務への転換、ポストサーベイワークショップの進め方に関する実践に即したコンサルティングサービスを提供した。

その後40代後半で自らが患った不整脈や、それをきっかけに始めたヨガや体幹トレーニングなどを通じ、実践知や実践的技能に加え成果を出すには前提としてコンディショニングを整えることが重要であることを認識。また、同じ頃支援したクライアントの方々が心身ともに疲労している様子を見て、コンディショニングから入ったところ、劇的に生産性が上がることを目の当たりにする。

そこから「身・心・場を三位一体でととのえる」をミッションとし、「働く方のQOL向上と業績向上を両立する社会の実現」をビジョンとした「株式会社ととのえ」を新たに立ち上げることを決意。健康経営の一歩先ゆくウェルビーイング経営推進支援に邁進している。


株式会社ととのえ(運営会社) について

株式会社ととのえは、心・身・場を整えることで、働く方のQOLと組織のパフォーマンス向上を支援するテクノロジー&ウェルビーイングコンサルティング会社です。

会社概要

運営会社|株式会社ととのえ(ととのえサーベイ事務局)

代表取締役|大江 功次

所在地|東京都板橋区南常盤台2-18-3

設立|2019年10月10日

ミッション|
「身」・「心」・「場」をととのえる

ビジョン|
業績向上/QOL向上の両立が、スタンダードな社会へ

バリュー|
・自分自身の「身」→「心」→「場」をととのえる
・仲間の人生を応援し、支え合う
・自分が貢献できることを考え、仲間とともに行動する
・お客さまの夢を叶え、喜びを共有する

事業内容|
(1) 「身」・「心」・「場」の状態を可視化する測定サービスのご提供(デバイス提供、ストレスデータ測定・分析・レポート、組織サーベイ分析・レポート)

(2) 「身」・「心」・「場」をととのえるソリューションサービスのご提供(睡眠の質改善プログラム、場の改善ワークショップ、組織開発/人材開発コンサルティング、オンライン/オフラインのインストラクター派遣など)